新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、急速に浸透した「テレワーク」。すでに導入している、または導入を検討しているといった企業が大半でしょう。
テレワークの導入で、さまざまなメリットが期待できることは、ご存じの方が多いはずです。
ここでは、テレワークのメリットをおさらいしつつ、実施時の注意点もご説明していきます。
そもそも「テレワーク」とは？
テレワークとは「Tele＝離れた」と「Work＝働く」が組み合わさってできた言葉で、ICT（情報通信技術）を利用した、時間や場所に左右されない柔軟な働き方を指します。
2020年から2021年にかけて、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う出勤抑制の方策として、都市部を中心に広く実施されるようになりました。
テレワークの働き方
テレワークというと、自宅で業務を行う「在宅勤務」を思い浮かべる方が多いかと思いますが、テレワークは主に3つの働き方に分類できます。
「在宅勤務」と、「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務」といったところでしょう。
モバイルワークとは、取引先のオフィスや移動中の電車の中、カフェなど自社オフィス以外の場所で仕事する働き方です。
また、サテライトオフィス勤務は、テレワーク専用の施設で仕事を行う働き方のことを指します。別名、サードプレイスオフィス勤務とも呼ばれています。
企業がテレワークを実施するメリット
テレワークの実施によって、企業にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
場所にとらわれない
まず、場所関係なく、全国のどこでも勤務することができます。従業員の通勤が不要となるため、交通費の削減が可能です。
また、通勤時間が発生しないので、業務効率面でも利点が大きいでしょう。
災害時のBCP対策になる
BCPとは、事業を継続するために行うリスクマネジメントのことです。
例えば、完全出社の勤務スタイルを採用していると、地震や台風などの自然災害時に、「従業員が出社できず、業務が進まない」という状態に陥り、企業活動がストップしてしまいます。
そのため、場所にとらわれることのないテレワークは、BCP対策としても有効なのです。
企業イメージの向上
次に、企業イメージの向上を図ることができるという点もメリットです。
テレワークを導入している企業は、従業員に配慮しているということで、いわゆる「ホワイト企業」というイメージを持たれやすい傾向があります。
求職者に対しての、企業ブランディングの有効手段となりますので、優秀な人材を確保できるようになるでしょう。
離職率の低下
さらに、従業員の離職率低下も期待できるでしょう。人手不足が深刻化する中、これは企業にとって大きなメリットだといえます。
従業員の中には、子育てや介護で「働きたくても、出社が難しいため辞めざるを得ない」という方も多いはずです。
そういった人材が、出社せずとも、柔軟に働ける環境を整えることで、離職率の低下が期待できるでしょう。
これからテレワークを導入するにあたっての注意点
テレワークの導入にあたって、注意すべき点があります。
重要なポイントは、テレワークの環境を整備することです。
自社に最適なウェブ会議ツールや、セキュアなパソコンの貸し出し、そして従業員間でのコミュニケーションツールの導入、スケジュール管理ツールなどを行い、従業員が仕事をしやすい環境を整えましょう。
また、OA機器周りの整備も忘れてはなりません。コピー機やシュレッダー、ビジネスフォンなど、業務に欠かせないものを、テレワーク環境下でどのように用意するか考える必要があります。
次章では、OA機器を用意する際に、おすすめのサービスをご紹介します。
PODWORKならローコストでテレワークが実現
テレワークの実施にあたって、従業員の自宅にOA機器を置く際に、気になるのがコスト面でしょう。例えば、必要なOA機器をすべて購入して提供となると、膨大なコストが発生しかねません。
そこで、ぜひご利用いただきたいのが「PODWORK」です。
PODWORKは、OA機器のレンタルサービスで、初期費用は送料のみ、ランニングコストも使用頻度によって、複数のプランから最適なものを選ぶことができます。その費用は、一日100円からと、コスト面の負担は最小限でOA機器環境を整えることが可能です。
また、最低契約期間は3ヶ月からなので、必要な期間だけ利用して、不要になったらいつでも返却するような使い方もできます。
テレワーク実施にあたって、従業員の自宅にOA機器の設置をご検討されているのであれば、ぜひお気軽にお問い合わせください。
